現在当刈谷市を中心とした近郊には総合病院的な医療機関がないので豊田系七社の従業員並びに家族及び一般市民よりも数年前から総合病院設置の要請が高まり、各種団体間においてもいろいろと検討されていた次第である。
このときに当り、刈谷市在中の豊田系七社においては総合病院の設置を痛感しここに新設の意を固めた次第である。
又豊田系七社に属する各健康保険組合においてもこの趣旨に賛同し、監督官庁の許可を受けて病棟を造り、これを全面的に委託経営することとし、又刈谷市役所も議会の決議を経て5,400坪の土地を無償貸与するという三者合体の総合病院建設が決定したのである。
この病院は、一般市民並びに会社従業員及び家族その他近郊の国民全般に亘り利用できる公共性を持った全科病院とし、拡く一般国民の保全に、また社会のためにもいささかなりとも貢献し得ればと存じ病院及び准看護婦養成所の建設経営に踏切った次第である。
以上の性格からみて開設者を法人とし、医療法人豊田会の事業とした。
(原文のまま)

刈谷市には昭和31年に開設した市立診療所があったが、工業都市としての爆発的な人口増加もあり、工場でのけがや一般家庭の病人を完全に収容するだけの病院設備がなく、市外での受診を余儀なくされていた。
昭和34年の秋、トヨタグループ各企業の出資による総合病院の建設を計画していた石田退三は、医療法人の設立を進めるとともに、刈谷市に病院建設のための土地の無償提供を求めた。刈谷市は、市民病院の性格をもつ総合病院であるとして、議会と協議のうえ土地の提供を決めた。昭和35年6月の刈谷地方労働組合協議会議長名で「市民病院建設促進に関する請願」が出されるなど、進歩する医療技術を取り入れた近代的な総合病院の建設が待たれていた。
市当局としても、病院の必要性を認識していたが、莫大な予算を要することであり、当時の市の財政力では市民病院の建設の具体化は難しいことであった。
そのような中でも、市は伝染病患者を収容する市立刈谷病院を廃止、旧隔離病舎があった大字元刈谷(現:刈谷市住吉町)の粕根地内の土地を拡張して刈谷豊田病院と伝染病隔離病舎を建設することとし、一帯の1万5,000m²の用地取得に乗り出した。住民福祉に不可欠な施設であるとの説得に多くの地主が理解を示し、土地買収はスムーズに進んだ。敷地の無償貸与ということで市長が医療法人豊田会の理事に就任した。
なお、刈谷豊田病院の開院とともに伝染病隔離病舎も開設された。その後、昭和39年3月制定の「刈谷市伝染病隔離病舎条例」により隔離病舎に収容した患者の診療は、刈谷豊田病院に委託された。のち市議会議長も医療法人の理事に加わるなど刈谷市と刈谷豊田病院は密接な関係を有することとなった。