豊田理事長の下、「全国トップレベルの病院」をスローガンに掲げ、急性期病院としての機能強化、病院力の強化とホスピタリティーの向上に職員一丸となって取り組み、10年で飛躍的成長を遂げた。
この間の設備投資金額は325億円、診療棟・新病棟（現1棟）・中央棟の建築や救命救急センターの拡充、高度な最先端医療機器の導入、IT投資を行い、大幅なアメニティーの向上、診療機能の充実がはかられた。また、職員の能力の向上では、専門の医療職を育成・確保するため継続的な活動が展開された。
診療実績は、平成15年度から平成24年度にかけて以下の通りの実績を上げた。

また、職員数は917人から1,429人と1.5倍の数となった。
こうした病院機能の充実が評価され、平成19年3月災害拠点病院、平成22年6月愛知県がん診療拠点病院、平成23年3月愛知DMAT指定医療機関、平成23年4月救命救急センターに指定、平成24年4月DPC対象病院(II群)の適用を受けた。
現在、急性期病院としての医療提供の環境が整い、方針に掲げた全国トップレベルの病院へ着実に前進している。

平成18年4月1日、急性期病院「刈谷総合病院」を「刈谷豊田総合病院」に、慢性期病院「刈谷総合病院東分院」を「刈谷豊田総合病院東分院」に名称変更した。名称変更は、医療法人豊田会の理念をより高次元で実践し、総合病院としてのさらなる発展を目指して行われ、新名称の採用にあたっては、医療法人豊田会の基本理念のもと、全職員のモチベーション向上と意思統一を強固とするため、その表明として法人名の「豊田」を冠し、「刈谷豊田総合病院」とした。
また、新名称に合わせ、VI(ビジュアル・アイデンティティー)を導入、病院名や「KTGH」ロゴなどが作成され、現在も愛用されている。

地方における昨今の医師不足は深刻さを増し、病院の存続をも脅かしていた。刈谷豊田総合病院の所在地に隣接する高浜市の市立病院も例外ではなく、病院事業の経営改革を進めてきたが民間への移譲が検討され、医療法人豊田会への病院移譲を合意し、高浜市は豊田会に参加することになった。平成21年4月1日に開院式が行われ、高浜市立病院は荻野武彦分院長のもと、常勤医師4人で刈谷豊田総合病院高浜分院として新たなスタートを切った。医師不足は本院からの代務で補い、必要な改修工事にも着手した。
高浜分院は東分院と同じく、医療型療養病床の病院として内科・外科・整形外科・眼科の4科を標榜する。ベッド数は104床、主に慢性期の患者を対象に、医療・介護サービスを提供することにより自立、家庭への復帰を支援する。6月からは健診業務を開始、地域住民の健康をサポートしている。

刈谷豊田総合病院の高度医療を中心とする地域医療の充実への取り組みが認められ、総務省の定住自立圏等民間投資促進交付金の対象事業として建設が進められていた中央棟は、平成23年2月に完成した。免震構造の5階建ての建物は、画像統合システムの導入で、大災害、大事故等の有事の際にも迅速な対応ができる管理体制を構築した。
1階は中央物流センター・新厨房・理容室・売店、2階は内視鏡センター・レストラン、3階は中央手術室(一般手術室4室)・画像統合管理室・中央材料室、4階は中央手術室(高機能手術室8室〈うち内視鏡外科手術室4室〉)であり、各室にはそれぞれ最先端の設備機器が導入された。また、内視鏡手術室では、光ファイバーネットワークを利用した音声・映像双方向性の遠隔手術支援など世界初となる最新技術を導入、患者さんに優しい安全でより精度の高い手術環境が整った。

増加し続ける救急診療に対応するため3棟の救急部の改修工事を行い、平成16年4月、工事が完了、救急・集中治療部が全体で3倍に拡大された。三つの処置室、診察室、リカバリー室、夜間病室などがゆとりをもって配され、外部仕様も一新された。
以降、「断らない救急」をモットーに麻酔科と救急・集中治療部を中核に全診療科参加型とし、広範な医療圏にもかかわらず、初期診療から高度集中治療まで迅速・適切な医療を提供している。こうした実績によって平成23年4月に愛知県から救命救急センターの指定を受けた。その後、救命救急センター(救命病棟・ICU)の拡張工事を二期にわたり実施、平成24年4月に26床となって全面稼働した。機器類の吊り下げ式配備により床面の配線をなくし、新たなモニター類や高性能機器の導入に十分なスペースと安全性に配慮した。また、薬剤準備室などに充てる業務スペースを確保し、作業効率を向上させた。設備とともに人材も充実し、多様な救急医療に取り組んでいる。

阪神・淡路大震災での初期医療体制不備の反省から災害時における初期救急医療体制の充実強化をはかることを目的とし、地域災害医療センターの整備が進められ、DMAT(Disaster Medical Assistance Team:災害急性期に活動できる機動性をもったトレーニングを受けた医療チーム)も組織された。平成19年3月、刈谷豊田総合病院は愛知県の災害拠点病院(地域災害医療センター)に指定された。
平成23年3月11日、未曾有の東日本大震災が発生し、以前にまして地震をはじめとした災害医療への関心が高まっている。刈谷豊田総合病院は平成23年3月に愛知DMAT指定医療機関に指定された。東日本大震災の被災地へは、医師会の要請を受けJMATチームを編成して派遣した。同年4月には災害拠点病院(地域中核災害医療センター)に指定された。災害拠点病院では災害時における医療機関として機動的に機能しなければならない。当地は東海・東南海地震の発生が懸念されており、この責任を果たせるよう、年1回の総合防災訓練、年2回の防災訓練を実施するなどの取り組みを強化している。

平成24年3月、刈谷市・知立市・高浜市・東浦町において、圏域全体の安心感や利便性の向上をはかるために「衣浦定住自立圏共生ビジョン」が策定された。同ビジョンにおける主な取り組みの一つに医療健康では当院を中核とした地域医療ネットワークの構築が掲げられた。
これを受けて刈谷豊田総合病院と刈谷医師会は、地域医療連携による質の高い一貫した医療サービスの提供にはIT技術を活用した地域医療ネットワークシステムの運用が必要であると判断した。刈谷豊田総合病院の地域医療・総合相談センターの地域連携室が中心となってシステム構築が進められ、平成24年10月より稼働した。
地域医療ネットワークシステムは、刈谷豊田総合病院とかかりつけ医をネットワークで結び、地域完結型医療を支援する。診療情報である電子カルテ情報を、連系用サーバーを介して共有することである。紹介状・診療記録・検査データ・画像データの閲覧が可能となった。
平成25年3月には医療機関ごとの接続作業も終了し、このネットワークシステムを通じ、地域医療機関との絆がより強まり、地域医療連携の推進が加速した。