医療法人豊田会 刈谷豊田総合病院

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病院概況

ごあいさつ

病院長 井本 正巳

医療法人豊田会(以下、豊田会)はトヨタグループ8社と刈谷市、高浜市を経営母体とし、地域における保健・医療・福祉分野での社会貢献を理念として活動しております。

刈谷豊田総合病院は、昭和38年に豊田会により刈谷豊田病院として200床の病院で開院いたしましたが、この地域の発展や地域の皆さまの期待に応える医療などを実践する中で規模拡大と機能充実の歩みを続けてまいりました。現在(平成29年1月1日時点)では病床数も710床(実働672床)に増え、代表的な機能として救命救急センターやがん診療拠点病院、また最近では地域医療支援病院の承認を受けるなど、急性期および高度急性期病院としてのさまざまな機能を担う病院に成長しました。

超高齢化社会を迎えるわが国では、医療・介護制度の大きな改革が始まっております。その一つの柱であります「地域医療構想」では、2025年に予想される地域の人口動態などをもとに必要な入院病床数が推計されています。さらに、入院病床は機能別に4つに分化され、各病院が機能を分担することによって地域全体で効率の良い入院医療を提供できる体制を構築するとされています。また国の改革では、これに併行してもう一つの柱であります「地域包括ケアシステム」の確立を目指しています。これは、地域の中で医療と介護が互いに密接に連携して、在宅で療養される患者さんに住み慣れた地域で安心して生活し続けていただくための仕組みです。

豊田会では、豊田会理念に基づき、当院が行う急性期医療以外の分野でも、慢性期医療を担う療養型病院として東分院・高浜分院の2つの分院を開院し、介護施設として介護老人保健施設ハビリス一ツ木を開設しています。また、保健の面では健診センターを併設して地域の皆さまの疾患予防・早期診断に貢献してまいりました。これまでも地域における予防医療、急性期医療、慢性期医療、在宅医療・介護を切れ目なく提供する体制の構築を目指してまいりましたが、これはわが国が目指している方向に合致するものでもあります。私たち豊田会職員は、「社会貢献」という基本理念を念頭に置き、「患者第一主義」という信念に基づいて今後とも行動してまいります。

理念・方針

豊田会理念 保健・医療・福祉分野で社会に貢献します 豊田会方針 温かい思いをこめた、質の高い保健・医療・福祉サービスを提供します

患者の権利と責務

私たちは、患者の皆さまの権利を尊重し、安全で質の高い医療の提供に努めます。そのためには、患者の皆さまの主体的な参加が不可欠です。以下に掲げる事項は、患者さんと医療従事者が守るべき事項です。

【患者の権利】

安心して最善の医療を公平に受ける権利を尊重します。
患者さんは生命、身体、人格を尊重され、地位、国籍、人種、宗教、性別、疾病の種類によって差別されることなく、
最善の医療を受けていただく権利を持っています。
医療機関を自由に選択し、他の医師の意見を求める権利を尊重します。
患者さんは、検査や治療を受ける上で、医療機関を自由に選択する権利を持っています。
また、どのような診療の段階においても、他の医師の意見(セカンドオピニオン)を求める権利を持っています。
治療に関する情報を知り、説明を受ける権利を尊重します。
  • ・患者さん、またはその代理人は病名、症状、予後、治療と検査の内容とその危険性、
    薬の効用と副作用などについて理解できるまで説明を受ける権利を持っています。
  • ・治療、研究や教育の目的を含んだ医療行為について事前に説明を受ける権利を持っています。
  • ・診療記録の閲覧や写しの交付を受けたり、治療に要するまたは要した費用の明細、
    公的補助に関する情報の説明を受ける権利を持っています。
治療に関する方法を自己の意思で決定する権利を尊重します。
患者さんは緊急時などの場合を除き、十分な情報と私たちの助言、協力を得た上で自己の意思により、
検査、治療、その他の医療行為に同意し選択あるいは拒否する権利を持っています。
個人の情報が保護される権利を尊重します。
患者さんは、その承諾なしに、個人の情報を直接医療に関与する医療従事者以外の第三者に開示されない権利を
持っています。また、私的に干渉されない権利を持っています。

【患者の責務】

  1. 自ら選んだ治療方針に沿って医療に参加する責任があります。ご自身の健康に関する情報を医療者にできるだけ
    正確に伝え、また、同意された医療上の指示に従ってください。
  2. 病院の規則を守り、犯罪行為、迷惑行為を行わないなどの社会的ルールを守る責任があります。
  3. 検査や治療のために、必要な医療費を負担する責任があります。

医療法人 豊田会
平成29年4月1日 [02版]

病院概要

所在地 〒448-8505 愛知県刈谷市住吉町5丁目15番地
TEL 0566-21-2450(代表)
FAX 0566-22-2493(代表)
運営母体 医療法人豊田会  刈谷市、高浜市ならびにトヨタグループ8社により運営
理事長 豊田 鐵郎
病院長 井本 正巳
病床数 許可病床数710床(一般病床704床、感染症病床6床)
実働病床数672床(一般病床666床、感染症病床6床)
職員数 1,640名(平成29年4月1日現在)
医師 221名 (医師 182名、臨床研修医 39名)
看護職員 825名 (助産師 41名、看護師 723名、准看護師 3名、看護助手 50名、
介護福祉士 6名、保育士 2名)
医療技術者 331名 (薬剤師 63名、診療放射線技師 61名、臨床検査技師 56名、
理学療法士 46名・作業療法士 29名・言語聴覚士 9名、臨床工学技士 25名、
管理栄養士 18名、医療ソーシャルワーカー 10名、その他 15名)
事務員 242名
その他 21名
規模・敷地面積 28,682 ㎡
建物延床面積 75,344.25 ㎡
駐車場台数 約910台
開院日 昭和38年3月
診療科目 20科目
内科、精神科、神経内科、循環器科、小児科、外科、整形外科、脳神経外科、心臓血管外科、
皮膚科、泌尿器科、産婦人科、耳鼻咽喉科、眼科、放射線科、麻酔科、リハビリテーション科、
病理診断科、歯科、歯科口腔外科
特殊診療部門 救命救急センター、ICU、CCU、周産期母子医療センター(産科一般病床・NICU・GCU)、回復期リハビリテーション病棟、緩和ケア病棟、化学療法センター、
内視鏡センター、循環器センター、高気圧酸素治療室、健診センター
診療圏 刈谷市・高浜市・知立市・東浦町・大府市および、安城市・豊田市の一部
(当院を中心としたおよそ半径10kmが診療圏で、人口は約60万人)

主な施設基準

基本診療料

  • 地域歯科診療支援病院歯科初診料
  • 歯科外来診療環境体制加算
  • 歯科診療特別対応連携加算
  • 一般病棟入院基本料(7対1)
  • 総合入院体制加算2
  • 超急性期脳卒中加算
  • 診療録管理体制加算1
  • 医師事務作業補助体制加算2(25対1)
  • 急性期看護補助体制加算(50対1)
  • 看護職員夜間12対1配置加算1
  • 療養環境加算
  • 重症者等療養環境特別加算
  • 精神科リエゾンチーム加算
  • 栄養サポートチーム加算
  • 医療安全対策加算1
  • 感染防止対策加算1
  • 患者サポート体制充実加算
  • 褥瘡ハイリスク患者ケア加算
  • ハイリスク妊娠管理加算
  • ハイリスク分娩管理加算
  • 呼吸ケアチーム加算
  • 病棟薬剤業務実施加算1
  • 病棟薬剤業務実施加算2
  • データ提出加算
  • 退院支援加算1
  • 認知症ケア加算1
  • 精神疾患診療体制加算
  • 地域歯科診療支援病院入院加算
  • 救命救急入院料1(充実段階A)
  • 特定集中治療室管理料1
  • ハイケアユニット入院医療管理料1
  • 新生児特定集中治療室管理料2
  • 新生児治療回復室入院医療管理料
  • 小児入院医療管理料3
  • 回復期リハビリテーション病棟入院料1
  • 緩和ケア病棟入院料

特掲診療料

  • 高度難聴指導管理料
  • 糖尿病合併症管理料
  • がん性疼痛緩和指導管理料
  • がん患者指導管理料1
  • がん患者指導管理料2
  • がん患者指導管理料3
  • 糖尿病透析予防指導管理料
  • 院内トリアージ実施料
  • 外来放射線照射診療料
  • ニコチン依存症管理料
  • がん治療連携計画策定料
  • 肝炎インターフェロン治療計画料
  • 薬剤管理指導料
  • 検査・画像情報提供加算及び電子的診療情報評価料
  • 医療機器安全管理料1
  • 医療機器安全管理料2
  • 医療機器安全管理料(歯科)
  • 歯科治療総合医療管理料(I)及び(II)
  • 在宅患者歯科治療総合医療管理料(I)及び(II)
  • 在宅患者訪問看護・指導料及び同一建物居住者訪問看護・指導料
  • 持続血糖測定器加算及び皮下連続式グルコース測定
  • 遺伝学的検査
  • HPV核酸検出及びHPV核酸検出(簡易ジェノタイプ判定)
  • 検体検査管理加算(I)
  • 検体検査管理加算(II)
  • 検体検査管理加算(III)
  • 検体検査管理加算(IV)
  • 国際標準検査管理加算
  • 心臓カテーテル法による諸検査の血管内視鏡検査加算
  • 胎児心エコー法
  • 時間内歩行試験及びシャトルウォーキングテスト
  • ヘッドアップティルト試験
  • 長期継続頭蓋内脳波検査
  • 神経学的検査
  • 補聴器適合検査
  • 小児食物アレルギー負荷検査
  • 内服・点滴誘発試験
  • CT透視下気管支鏡検査加算
  • 画像診断管理加算2
  • 遠隔画像診断
  • ポジトロン断層撮影
  • ポジトロン断層・コンピューター断層複合撮影
  • CT撮影及びMRI撮影
  • 冠動脈CT撮影加算
  • 外傷全身CT加算
  • 心臓MRI撮影加算
  • 乳房MRI撮影加算
  • 抗悪性腫瘍剤処方管理加算
  • 外来化学療法加算1
  • 無菌製剤処理料
  • 心大血管疾患リハビリテーション料(I)
  • 脳血管疾患等リハビリテーション料(I)
  • 運動器リハビリテーション料(I)
  • 呼吸器リハビリテーション料(I)
  • がん患者リハビリテーション料
  • 集団コミュニケーション療法料
  • 歯科口腔リハビリテーション料2
  • 硬膜外自家血注入
  • 透析液水質確保加算2
  • 磁気による膀胱等刺激法
  • CAD/CAM冠
  • 歯科技工加算1及び2
  • 脳刺激装置植込術(頭蓋内電極植込術を含む。)及び脳刺激装置交換術
  • 脊髄刺激装置植込術及び脊髄刺激装置交換術
  • 上顎骨形成術(骨移動を伴う場合に限る。)(歯科)、下顎骨形成術(骨移動を伴う場合に限る。)(歯科)
  • 乳腺悪性腫瘍手術(乳がんセンチネルリンパ節加算1及びセンチネルリンパ節生検(併用))
  • 乳腺悪性腫瘍手術(乳がんセンチネルリンパ節加算2及びセンチネルリンパ節生検(単独))
  • 肺悪性腫瘍手術(壁側・臓側胸膜全切除(横隔膜、心膜合併切除を伴うもの)に限る。)
  • 経皮的冠動脈形成術(特殊カテーテルによるもの)
  • 経皮的中隔心筋焼灼術
  • ペースメーカー移植術及びペースメーカー交換術
  • 両心室ペースメーカー移植術及び両心室ペースメーカー交換術
  • 植込型除細動器移植術及び植込型除細動器交換術及び経静脈電極抜去術
  • 両室ぺーシング機能付き植込型除細動器移植術及び両室ぺーシング機能付き植込型除細動器交換術
  • 大動脈バルーンパンピング法(IABP法)
  • 胆管悪性腫瘍手術(膵頭十二指腸切除及び肝切除(葉以上)を伴うものに限る。)
  • 体外衝撃波胆石破砕術
  • 腹腔鏡下肝切除術
  • 体外衝撃波膵石破砕術
  • 腹腔鏡下膵体尾部腫瘍切除術
  • 早期悪性腫瘍大腸粘膜下層剥離術
  • 体外衝撃波腎・尿管結石破砕術
  • 腎腫瘍凝固・焼灼術(冷凍凝固によるもの)
  • 膀胱水圧拡張術
  • 腹腔鏡下膀胱悪性腫瘍手術
  • 腹腔鏡下小切開膀胱悪性腫瘍手術
  • 人工尿道括約筋植込・置換術
  • 腹腔鏡下前立腺悪性腫瘍手術(内視鏡手術用支援機器を用いるもの)
  • 腹腔鏡下仙骨膣固定術
  • 腹腔鏡下子宮悪性腫瘍手術(子宮体がんに限る。)
  • 医科点数表第2章第10部手術の通則16に掲げる手術
  • 輸血管理料I
  • 輸血適正使用加算
  • 人工肛門・人工膀胱造設術前処置加算
  • 胃瘻増設時嚥下機能評価加算
  • 広範囲顎骨支持型装置埋入手術
  • 麻酔管理料(I)
  • 麻酔管理料(II)
  • 放射線治療専任加算
  • 外来放射線治療加算
  • 高エネルギー放射線治療
  • 1回線量増加加算
  • 画像誘導放射線治療(IGRT)
  • 体外照射呼吸性移動対策加算
  • 定位放射線治療
  • 定位放射線治療呼吸性移動対策加算
  • 病理診断管理加算2
  • 口腔病理診断管理加算2
  • クラウン・ブリッジ維持管理料
  • 入院時食事療養(I)・入院時生活療養(I)

先進医療

  • 前眼部三次元画像解析  5,000円(非課税)

施設認定

  • 生活保護法指定医療機関 (昭和 38年 3月 1日)
  • 結核予防法指定医療機関 (昭和 38年 3月 7日)
  • 健康保険取扱療養機関 (昭和 38年 4月 2日)
  • 国民健康保険取扱医療機関 (昭和 38年 4月 2日)
  • 労災保険指定医療機関 (昭和 38年 4月 22日)
  • 母体保護法指定医療機関 (昭和 38年 4月 26日)
  • 母子保健法指定療育医療機関 (昭和 38年 6月 3日)
  • 被爆者一般疾病医療機関 (昭和 38年 9月 23日)
  • 身体障害者福祉法指定医療機関 (昭和 39年 7月20日)
  • 救急病院指定医療機関 (昭和 39年 8月 5日)
  • 保険医療機関 (昭和 41年 2月 28日)
  • 義肢採型指導医指定医療機関 (昭和 42年 6月 1日)
  • 指定自立支援医療機関 (昭和 47年 10月 1日)
  • 歯科医師臨床研修施設 (平成 13年 4月 1日)
  • 労災保険二次検診等給付医療機関 (平成 13年 5月 1日)
  • 臨床研修指定病院 (平成 15年 9月 1日)
  • 指定自立支援医療機関(精神通院医療) (平成 18年 7月 1日)
  • 災害拠点病院(地域災害医療センター) (平成 19年 3月 31日)
  • 肝疾患専門医療機関 (平成 20年 3月 28日)
  • 愛知県がん診療拠点病院 (平成 22年 6月 1日)
  • 愛知DMAT指定医療機関 (平成 23年 3月 31日)
  • 救命救急センター (平成 23年 4月 1日)
  • 災害拠点病院指定医療機関(地域中核災害医療センター) (平成 23年 4月 1日)
  • 第二種感染症指定医療機関 (平成 25年 4月 1日)
  • 地域周産期母子医療センター (平成 27年 12月 1日)
  • 地域医療支援病院 (平成 28年 9月 26日)

学会認定

  • 日本内科学会認定専門医教育病院(昭和 43年 3月 31日)
  • 日本外科学会認定修練施設(昭和 55年 1月 1日)
  • 日本整形外科学会認定研修施設(昭和 58年 4月 11日)
  • 日本眼科学会認定研修施設(昭和 58年 10月 1日)
  • 日本消化器内視鏡学会認定指導施設(昭和 58年 12月 1日)
  • 日本消化器外科学会認定専門医修練施設(昭和 60年 1月 1日)
  • 日本泌尿器科学会認定専門医教育施設(昭和 61年 4月 1日)
  • 日本麻酔科学会認定病院(昭和 62年 7月 1日)
  • 日本耳鼻咽喉科学会認定専門医研修施設(昭和 63年 4月 1日)
  • 日本消化器病学会認定施設(昭和 63年 10月 20日)
  • 日本循環器学会認定専門医研修施設(平成 2年 4月 1日)
  • 日本産科婦人科学会認定専攻医指導施設(平成 2年 4月 1日)
  • 日本産婦人科学会認定卒後研修指導施設(平成 2年 4月 1日)
  • 日本呼吸器学会認定施設(平成 2年 4月 8日)
  • 日本胸部外科学会認定関連施設(平成 6年 1月 1日)
  • 日本糖尿病学会認定教育施設(平成 6年 12月 15日)
  • 日本皮膚科学会認定専門医研修施設(平成 9年 4月 1日)
  • 日本集中治療医学会認定専門医研修施設(平成 10年 4月 1日)
  • 日本呼吸器内視鏡学会認定施設(平成 11年 1月 1日)
  • 日本肝臓学会認定施設(平成 11年 4月 1日)
  • 日本リハビリテーション医学会認定研修施設(平成 13年 9月 29日)
  • 日本乳癌学会認定研修施設(平成 14年 1月 1日)
  • 日本臨床細胞学会認定施設(平成 15年 4月 1日)
  • 日本アレルギー学会認定教育施設(平成 15年 11月 12日)
  • 日本内分泌学会認定教育施設(平成 16年 4月 1日)
  • 日本東洋医学会認定研修施設(平成 16年 4月 1日)
  • 日本リウマチ学会認定教育施設(平成 16年 9月 1日)
  • 日本病態栄養学会認定栄養管理・NST実施施設(平成 16年 10月 1日)
  • 日本静脈経腸栄養学会NST(栄養サポートチーム)専門療法士認定規則実地修練認定教育施設(平成 17年 2月 16日)
  • 日本腎臓学会認定研修施設(平成 17年 4月 1日)
  • 日本静脈経腸栄養学会・NST(栄養サポートチーム)稼働認定施設(平成 17年 11月 1日)
  • 日本周産期・新生児医学会認定周産期母体・胎児専門医暫定研修施設(平成 18年 4月 1日)
  • 日本病理学会研修認定施設B(平成 18年 4月 1日)
  • 日本健康・栄養システム学会認定臨床栄養師研修施設(平成 18年 4月 1日)
  • 日本栄養療法推進協議会認定NST稼動施設(平成 18年 9月 1日)
  • 日本脳卒中学会認定研修教育病院(平成 19年 1月 1日)
  • 日本乳がん精度管理中央機構施設画像評価機構認定マンモグラフィ検診施設(平成 19年 1月 1日)
  • 三学会構成心臓血管外科専門医認定機構認定関連施設(平成 19年 4月 1日)
  • 日本がん治療認定医機構認定研修施設(平成 19年 11月 1日)
  • 日本ステントグラフト実施基準管理委員会認定血管内治療実施施設(腹部大動脈瘤)(平成 19年 12月 21日)
  • 日本IVR学会認定専門医修練施設(平成 20年 1月 1日)
  • 日本認知症学会認定教育施設(平成 20年 4月 1日)
  • 日本ステントグラフト実施基準管理委員会認定血管内治療実施施設(胸部大動脈瘤)(平成 20年 11月 13日)
  • 日本乳癌学会認定施設(平成 21年 1月 1日)
  • 日本核医学会認定専門医教育病院(平成 21年 1月 1日)
  • 呼吸器外科専門医合同委員会認定修練施設 基幹施設(平成 21年 4月 1日)
  • 日本輸血細胞治療学会I&A認定施設(平成 21年 4月 1日)
  • 日本高血圧学会認定施設(平成 22年 4月 1日)
  • 日本医学放射線学会認定専門医総合修練機関(平成 22年 4月 1日)
  • 日本心血管インターベンション治療学会認定研修施設(平成 23年 4月 1日)
  • 日本脳神経外科学会専門医研修プログラム認定研修施設(平成 23年 4月 1日)
  • 日本肝胆膵外科学会認定高度技能専門医修練施設B(平成 23年 6月 1日)
  • 日本小児外科学会認定教育関連施設(平成 24年 1月 1日)
  • 日本透析医学会認定施設(平成 24年 4月 1日)
  • 日本神経学会認定准教育施設(平成 24年 4月 1日)
  • 日本不整脈心電学会認定不整脈専門医研修施設(平成 24年 4月 1日)
  • 日本ペインクリニック学会指定研修施設(平成 24年 4月 1日)
  • 日本口腔外科学会認定関連研修施設(平成 24年 10月 1日)
  • 血管内レーザー焼灼術実施・管理委員会認定下肢静脈瘤血管内レーザー焼灼術実施施設(平成 25年 7月 5日)
  • 日本高気圧環境・潜水医学会認定病院(平成 25年 11月 1日)
  • 日本救急医学会認定救急科専門医指定施設(平成 26年 1月 1日)
  • 認定臨床微生物検査技師制度協議会認定研修施設(平成 26年 1月 1日)
  • 日本内分泌外科学会・日本甲状腺外科学会認定施設(平成 26年 4月 1日)
  • 日本脳神経血管内治療学会認定研修施設(平成 27年 4月 1日)
  • 日本婦人科腫瘍学会指定修練施設(平成 27年 5月 1日)
  • 日本消化管学会認定胃腸科指導施設(平成 27年 11月 1日)
  • 日本作業療法士協会認定作業療法士臨床実習指導施設(平成 28年 2月 1日)
  • 日本産科婦人科内視鏡学会認定研修施設(平成 28年 4月 1日)
  • 日本診療放射線技師会認定医療被ばく低減施設(平成 28年 7月 1日)

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脳卒中センター がん総合診療センター 緩和ケア病棟 救命救急センター
周産期母子医療センター
薬剤部 放射線技術科 臨床検査・病理技術科 リハビリテーション科
臨床工学科 栄養科    
看護部 臨床研修センター 安全環境管理室 健診センター
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