医療法人豊田会 刈谷豊田総合病院

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HISTORY病院の歴史

豊田理事長の下、「全国トップレベルの病院」をスローガンに掲げ、急性期病院としての機能強化、病院力の強化とホスピタリティーの向上に職員一丸となって取り組み、10年で飛躍的成長を遂げた。
この間の設備投資金額は325億円、診療棟・新病棟(現1棟)・中央棟の建築や救命救急センターの拡充、高度な最先端医療機器の導入、IT投資を行い、大幅なアメニティーの向上、診療機能の充実がはかられた。また、職員の能力の向上では、専門の医療職を育成・確保するため継続的な活動が展開された。
診療実績は、平成15年度から平成24年度にかけて以下の通りの実績を上げた。

また、職員数は917人から1,429人と1.5倍の数となった。
こうした病院機能の充実が評価され、平成19年3月災害拠点病院、平成22年6月愛知県がん診療拠点病院、平成23年3月愛知DMAT指定医療機関、平成23年4月救命救急センター、平成24年4月DPC対象病院(II群)の適用を受けた。
現在、急性期病院としての医療提供の環境が整い、方針に掲げた全国トップレベルの病院へ着実に前進している。

平成11年より建設に着手していた新診療棟が、4年の歳月をかけ完成し、平成15年2月12日に開棟した。工事は建物を半分ずつ建てる方法がとられ、診療を止めることなく、仮設の診療科、薬剤科、医事室で運用し幾度の引越しを繰り返した。外来診療が混乱することもあったが患者の理解、職員の協力の下一丸となって新診療棟建築プロジェクトを成し遂げた。
完成した建物は、地下1階地上5階建て、延べ面積1万4,612m²、診療科は2階〜4階に配置され、地下1階は院内情報システムのコンピューター室、1階は正面玄関・ロビー・放射線治療室・医事カルテ庫、2階は医事室・薬剤科、3階は中央採血室、4階は図書室、5階は教育研修センターとして5つの会議室が設置された。
各診療科は診察室の増加、カンファレンス室・処置室などの拡充、採血・注射などの中央化、待合いスペースの確保など外来診療機能が大幅に改善された。また、1階医事カルテ庫に自動カルテ抽出機と各診療科への搬送システムが導入され、カルテが診療科に搬送される時間が大幅に短縮された。
5階の教育研修センターはこれまでの会議室不足が解消され、第1〜第3会議室までを開放した場合は、約300人収容でき、各種講演会や教育研修が積極的に行われるようになった。

平成15年11月、新診療棟の完成後間もなくして、現在の電子カルテシステムのベースとなるオーダリングシステムが稼働した。各診察室・病棟にパソコンが設置され、手書き伝票によるオーダは全てパソコンより入力することになった。また、臨床検査科・薬剤科・放射線技術科などの各部門システムも整備され、オーダ情報を基に効率よく処理されるようになった。これにより、業務処理効率が格段に向上し、診察終了後の会計・薬待ち時間が大幅に短縮され、患者サービス向上につながった。
そして平成18年1月、他の医療機関に先駆けて電子カルテシステムが導入された。既にオーダリングシステムが稼働していたこともあり、スムーズに電子カルテシステムへの移行を完了した。当院の電子カルテシステムは約40にわたるシステムを統合し、大学病院にも匹敵する大規模統合システムを構築した。電子カルテシステムを中核として、各種検査・画像診断・薬剤・手術・給食・ICU・診断書・分析などの医療情報の各システムが連動、メーカーの異なるシステムをシームレスに連結し、患者情報・診療記録・依頼情報・結果情報などの共有を円滑に行うことで、高度な医療情報の統合管理が可能となった。

平成11年に健診センターで取得したISO9001認証は、毎年のサーベイランス(監査)を受けて更新してきた。平成16年医療環境が年々大きく変化し、社会や患者の医療に対する要求が多様化・高度化する中、患者・地域から信頼される病院を目指し、ISO9001の病院全体への認証拡大が目標に掲げられ、病院で提供される全てのサービスに対する品質マネジメントシステムが構築された。
システム構築は品質環境管理委員会とISO推進室が中心となり、全職員の意識改革と病院業務の品質向上に取り組んできた。中でもプロセス管理表・規程・手順書・帳票の作成は膨大な時間を要し、各科・各部署は業務の合間を縫って取り組んだ。
そうした努力によって、平成18年2月、病院全体を対象とした認証を取得した。その後、医療法人豊田会全体での取得を目指し、各事業所への展開が始まった。平成20年3月には分院やその他の施設を含めた豊田会全体での認証取得を完了した。当院のサービス提供における品質マネジメントシステムが世界標準の規格の下で認められたことで、品質の維持・向上に一層の発展が期待された。

医療法人豊田会設立当初より准看護婦養成機関の運営を行ってきたが、平成6年10月保険医療の改正により看護婦比率を要件とした新看護体系が導入され、当院もこの比率を高めるため准看護婦の採用はしないこととなる。さらに平成14年度から准看護婦養成所のカリキュラムは授業時間が大幅増加となり専任教員・講師の確保の問題などから、平成15年3月末に刈谷准看護高等専修学校を閉校。
また、年々高度化する医療に対し、看護師養成の場は専門学校や短期大学から看護大学への移行が進展。当院においても、高度医療に対応する専門性をもつ看護師確保のため看護大学を中心とした採用活動により看護師確保にめどが立ち、平成20年3月末をもって刈谷看護専門学校を閉校した。

平成18年4月1日、急性期病院「刈谷総合病院」を「刈谷豊田総合病院」に、慢性期病院「刈谷総合病院東分院」を「刈谷豊田総合病院東分院」に名称変更した。名称変更は、医療法人豊田会の理念をより高次元で実践し、総合病院としてのさらなる発展を目指して行われ、新名称の採用にあたっては、医療法人豊田会の基本理念のもと、全職員のモチベーション向上と意思統一を強固とするため、その表明として法人名の「豊田」を冠し「、刈谷豊田総合病院」とした。
また、新名称に合わせ、VI(ビジュアル・アイデンティティー)を導入、病院名や「KTGH」ロゴなどが作成され、現在も愛用されている。

平成16年6月に起工した新病棟は3年間の工事期間を終えて、平成19年11月、竣工した。地上12階建て、延べ床面積18,714m²、東海地震にも対処できるよう免震構造とした。1階には外来のリハビリテーション科と放射線検査室、2階以上は病棟であり、最上階には個室病棟を備える。新病棟の特徴は建物の中央に大きな三角形の光庭があり、2階から屋上まで大空に通じた吹き抜けの空間を作っている。周囲はガラス張りで、各階ともこの空間を囲むように病室が配置され、病室も旧病棟よりかなり広くなり、4人部屋にも部屋ごとにトイレ、洗面所が備えられた。さらに廊下側のベッドにも窓を配置し、自然の光を採り入れられるよう工夫され、療養環境が格段に向上した。また、良い病院をつくろうという職員の思いが随所に見られ、スタッフステーションに隣接した薬作業室、二つのトイレ、カンファレンス室などが新設され、働きやすい環境が整った。
1棟への引越しは入念な準備のうえ、11月9日から3日間を要して行われた。「患者の安全確保」を第一に全職員が一丸となって臨み、無事に終えることができた。

地方における昨今の医師不足は深刻さを増し、病院の存続をも脅かしていた。刈谷豊田総合病院の所在地に隣接する高浜市の市立病院も例外ではなく、病院事業の経営改革を進めてきたが民間への移譲が検討され、医療法人豊田会への病院移譲を合意し、高浜市は豊田会に参加することになった。平成21年4月1日に開院式が行われ、高浜市立病院は荻野武彦分院長のもと、常勤医師4人で刈谷豊田総合病院高浜分院として新たなスタートを切った。医師不足は本院からの代務で補い、必要な改修工事にも着手した。
高浜分院は東分院と同じく、医療型療養病床の病院として内科・外科・整形外科・眼科の4科を標榜する。ベッド数は104床、主に慢性期の患者を対象に、医療・介護サービスを提供することにより自立、家庭への復帰を支援する。6月からは健診業務を開始、地域住民の健康をサポートしている。

刈谷豊田総合病院の高度医療を中心とする地域医療の充実への取り組みが認められ、総務省の定住自立圏等民間投資促進交付金の対象事業として建設が進められていた中央棟は、平成23年2月に完成した。免震構造の5階建ての建物は、画像統合システムの導入で、大災害、大事故等の有事の際にも迅速な対応ができる管理体制を構築した。
1階は中央物流センター・新厨房・理容室・売店、2階は内視鏡センター・レストラン、3階は中央手術室(一般手術室4室)・画像統合管理室・中央材料室、4階は中央手術室(高機能手術室8室〈うち内視鏡外科手術室4室〉)であり、各室にはそれぞれ最先端の設備機器が導入された。また、内視鏡手術室では、光ファイバーネットワークを利用した音声・映像双方向性の遠隔手術支援など世界初となる最新技術を導入、患者さんに優しい安全でより精度の高い手術環境が整った。

「患者第一主義」を掲げ実践する当院は、平成15年6月30日付「日本経済新聞」に掲載された「病院ランキング」で全国18位、愛知県第1位を獲得、豊田会の理念が広く認知されたことと受け止め、さらなる医療の充実を誓った。平成23年の「週刊ダイヤモンド」では「都道府県別頼れる病院」ランキングで愛知県第2位の評価を得るなど、着実に評価を上げている。

増加し続ける救急診療に対応するため3棟の救急部の改修工事を行い、平成16年4月、工事が完了、救急・集中治療部が全体で3倍に拡大された。三つの処置室、診察室、リカバリー室、夜間病室などがゆとりをもって配され、外部仕様も一新された。
以降、「断らない救急」をモットーに麻酔科と救急・集中治療部を中核に全診療科参加型とし、広範な医療圏にもかかわらず、初期診療から高度集中治療まで迅速・適切な医療を提供している。こうした実績によって平成23年4月に愛知県から救命救急センターの指定を受けた。その後、救命救急センター(救命病棟・ICU)の拡張工事を二期にわたり実施、平成24年4月に26床となって全面稼働した。機器類の吊り下げ式配備により床面の配線をなくし、新たなモニター類や高性能機器の導入に十分なスペースと安全性に配慮した。また、薬剤準備室などに充てる業務スペースを確保し、作業効率を向上させた。設備とともに人材も充実し、多様な救急医療に取り組んでいる。

阪神・淡路大震災での初期医療体制不備の反省から災害時における初期救急医療体制の充実強化を図ることを目的とし、地域災害医療センターの整備が進められ、DMAT(Disaster Medical Assistance Team:災害急性期に活動できる機動性をもったトレーニングを受けた医療チーム)も組織された。平成19年3月、刈谷豊田総合病院は愛知県の災害拠点病院(地域災害医療センター)に指定された。
平成23年3月11日、未曾有の東日本大震災が発生し、以前にまして地震をはじめとした災害医療への関心が高まっている。刈谷豊田総合病院は平成23年3月に愛知DMAT指定医療機関に指定された。東日本大震災の被災地へは、医師会の要請を受けJMATチームを編成して派遣した。同年4月には災害拠点病院(地域中核災害医療センター)に指定された。災害拠点病院では災害時における医療機関として機動的に機能しなければならない。当地は東海・東南海地震の発生が懸念されており、この責任を果たせるよう、年1回の総合防災訓練、年2回の防災訓練を実施するなどの取り組みを強化している。

平成24年3月、刈谷市・知立市・高浜市・東浦町において、圏域全体の安心感や利便性の向上を図るために「衣浦定住自立圏共生ビジョン」が策定された。同ビジョンにおける主な取り組みの一つに医療健康では当院を中核とした地域医療ネットワークの構築が掲げられた。
これを受けて刈谷豊田総合病院と刈谷医師会は、地域医療連携による質の高い一貫した医療サービスの提供にはIT技術を活用した地域医療ネットワークシステムの運用が必要であるとの判断した。刈谷豊田総合病院の地域医療・総合相談センターの地域連携室が中心となってシステム構築が進められ、平成24年10月より稼働した。
地域医療ネットワークシステムは、刈谷豊田総合病院とかかりつけ医をネットワークで結び、地域完結型医療を支援する。診療情報である電子カルテ情報を、連系用サーバーを介して共有することである。紹介状・診療記録・検査データ・画像データの閲覧が可能となった。
平成25年3月には医療機関ごとの接続作業も終了し、このネットワークシステムを通じ、地域医療機関との絆がより深まり、地域医療連携の推進が加速された。

刈谷豊田総合病院は地域の中核病院としての役割と期待も大きい。病院機能を充実させるために平成25年1月、新たな病棟(新2棟)が起工した。鉄筋コンクリート造り地下1階地上8階建てで、免震構造である。平成26年9月の竣工を目指している。
新2棟には、愛知県がん診療拠点病院としての機能強化のため7階に20床の緩和ケア病棟を設ける。また、3階の小児病棟には新生児集中治療室(NICU)と新生児治療回復室(GCU)を備え、集中的な管理と治療が必要な新生児への適切な対応が可能となる。健診センターは1・2階に配し、快適な環境に整える。地下1階には放射線エリアとし最新の放射線治療装置、MRI(3.0)等を導入する。また近年増加傾向にある個室希望の患者さんへの対応として3フロア分の個室病棟を設置する。1棟・6棟・中央棟とは渡り廊下で連結され、玄関やレストラン・売店へのアクセスにも配慮されている。

刈谷豊田総合病院は平成25年3月に創立50周年を迎えた。石田初代理事長、古居初代病院長の理想とする病院の姿を求め、10科200床から始まった病院経営は、豊田芳年理事長、井本病院長の体制のもと、三つの関連施設を含め1,121床を擁する。この50年間は真摯に患者さんと医療に向き合う年月であった。日進月歩の医療ではあるが、最先端技術を使いこなすのは、やはり人である。「患者さん第一」を職員全員が共通の理念として現場で反映させ実行することで理想が実現する。新2棟の槌音も新しい病院の未来を拓く応援歌である。これからも地域の中で期待に応えられる病院でありたい。

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